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この記事でわかること
BDRとは何か、SDRとの役割の違い
新規事業の営業でBDRが重要になる理由
中堅企業がBDRを立ち上げる5つのステップ
内製と外部活用を分ける判断の軸
新規事業の立ち上げで、営業の勝ちパターンがまだ見えない状態が続いていませんか。
紹介や問い合わせを待っているだけでは、新しい事業の見込み客はなかなか積み上がりません。
そこで鍵になるのが、自分たちから狙った相手に働きかけて商談を生み出す「BDR」という考え方です。
ただ、BDRはよく似た言葉のSDRと混同されやすく、「何から手をつければよいのか」が分かりにくい領域でもあります。
本記事では、BDRとSDRの違いを役割の観点から整理したうえで、中堅企業が新規開拓で成果を出すための立ち上げ手順を、ステップごとに解説します。

BDRとは、Business Development Representative(ビジネス・ディベロップメント・レプレゼンタティブ)の略で、自ら新規の顧客を開拓していく役割 を指します。
インサイドセールス(内勤型の営業)の一種で、特に「これまで接点のなかった企業」へ自分たちから働きかけていくアウトバウンド型のアプローチを担います。
アウトバウンドとは、テレアポやメール送付のように、こちらから相手に連絡を取りにいく営業のことです。
問い合わせや資料請求を待つのではなく、狙った業界・企業に対して自社から接点をつくりにいく点が、BDRの最大の特徴です。
具体的には、自社が取引したい理想の企業をリストアップし、電話・メール・手紙などで接触し、決裁に近い担当者とのアポイントや商談機会を生み出していきます。
新規事業のように、まだ知名度がなく、待っていても問い合わせが来ない段階では、このBDRの動きがなければ商談そのものが生まれにくくなります。
だからこそ、新しい市場に打って出るフェーズの企業ほど、BDRの役割が事業の立ち上がりを左右することになります。

BDRを理解するうえで欠かせないのが、よく似た言葉である SDRとの役割の違い です。
SDRとは、Sales Development Representative(セールス・ディベロップメント・レプレゼンタティブ)の略で、問い合わせや資料請求をしてくれた見込み客に対応していく役割 を指します。
広告や資料ダウンロード、セミナー参加などで自社に関心を示した相手に連絡を取り、商談へつなげていくのがSDRの仕事です。
つまり、SDRは「向こうから来てくれた相手」を受けて育てる、いわば反響対応型のアプローチです。
一方のBDRは、こちらから「まだ接点のない相手」に攻めていく新規開拓型のアプローチになります。
両者の違いを、次の表に整理しました。
比較の観点 | BDR(新規開拓型) | SDR(反響対応型) |
|---|---|---|
アプローチの向き | 自社から仕掛ける(アウトバウンド) | 相手の反応を受ける(インバウンド) |
主な対象 | まだ接点のない企業 | 問い合わせ・資料請求をした見込み客 |
主な手法 | テレアポ・メール・手紙・イベント | 反響者へのメール・電話のフォロー |
向いている狙い | 狙った企業・新しい市場の開拓 | 関心層の取りこぼし防止 |
成果が出るまで | 時間がかかりやすい | 比較的早く商談化しやすい |
表のとおり、BDRとSDRは「攻め」と「受け」で役割が分かれます。
どちらが優れているという話ではなく、事業のフェーズによって必要な比重が変わるという理解が大切です。
問い合わせがすでに一定数ある事業ではSDRが効きますが、新規事業のように反響そのものが少ない段階では、BDRで需要を掘り起こすことが先決になります。
なお、SDRとBDRをどう組織として配置し、KPI(重要指標)をどう設計するかは、もう一段踏み込んだテーマです。
本記事では立ち上げ手順に焦点を当てますが、組織設計の観点は別途整理していく予定です。

中堅企業が新規事業に取り組むとき、BDRが事業の立ち上がりを左右しやすい のには、いくつかの理由があります。
第一に、新規事業はまだ実績も知名度もないため、待っていても問い合わせが集まりにくいからです。
既存事業であれば、紹介やリピート、検索からの流入である程度の引き合いが生まれます。
しかし新規事業では、その土台がまだないため、自社から需要を掘り起こす動きがないと、商談はなかなか積み上がりません。
第二に、新規事業は「誰に・何を・どう伝えれば響くのか」という勝ちパターンが、最初から固まっているわけではないからです。
BDRで実際に企業へ接触し、反応を確かめながら訴求を磨いていくことで、売れる型が少しずつ見えてきます。
つまりBDRは、商談を生む手段であると同時に、市場の反応を集める検証の手段でもあるのです。
第三に、中堅企業では新規事業に割けるリソースが限られていることが多いからです。
経営者や既存事業の担当者が兼任で動くケースも多く、アウトバウンドの専任体制を社内だけで組むのは簡単ではありません。
限られた人員で成果を出すには、量を追うのではなく、狙う相手とアプローチの質を高める設計が欠かせません。
このように、需要の掘り起こし・勝ちパターンの検証・限られたリソースという3つの事情が重なるため、新規事業の立ち上げではBDRの巧拙が結果に大きく影響します。

BDRが新規開拓で使う手法は、ひとつに限らず、複数の接点を組み合わせる のが基本です。
代表的な手法を、それぞれの特徴とともに見ていきます。
ひとつ目は、電話によるアプローチ(テレアポ) です。
相手の反応をその場で確かめられるため、関心の有無や課題を直接ヒアリングしやすいのが強みです。
二つ目は、メールによるアプローチ です。
一度に多くの相手へ届けやすく、資料や事例を添えて情報を伝えられる点が向いています。
三つ目は、手紙やレターによるアプローチ です。
決裁者宛てに丁寧な提案を届ける手段として、メールが埋もれやすい相手にも届きやすいという特徴があります。
四つ目は、イベントや展示会を起点としたアプローチ です。
接点を持った相手に後日連絡を取ることで、関心の高い見込み客との商談につなげやすくなります。
大切なのは、これらの手法を闇雲に増やすのではなく、狙う相手に合わせて使い分けることです。
たとえば決裁者にしっかり届けたい提案は手紙、幅広く関心を探りたい段階はメール、というように、目的に応じて接点を設計します。
数を打つこと自体を目的にすると、ターゲットから外れたアプローチが増え、商談の質が安定しません。
接点の量よりも、「誰に・どの手段で・何を伝えるか」という設計の質が、BDRの成果を分けることになります。

ここからは、中堅企業が新規事業でBDRを立ち上げるときの、現実的な5つのステップ を順番に解説します。
いきなり架電やメール送付を始めるのではなく、土台を整えてから動くことが、遠回りに見えても成果への近道になります。
ステップ1は、ターゲットの設定 です。
「どの業界の・どの規模の・どんな課題を持つ企業」を狙うのかを具体的に言語化します。
ここが曖昧なまま動くと、リストの精度が上がらず、その後のすべての打ち手がぶれてしまいます。
ステップ2は、ターゲットリストの作成 です。
設定した条件に合う企業を集め、誰に連絡を取るのか(部署・役職)まで含めてリスト化します。
ステップ3は、トークスクリプトとメール文面の設計 です。
相手の課題を起点に、「なぜ連絡したのか」「どんな価値を提供できるのか」を端的に伝える内容を用意します。
ステップ4は、アプローチの実行 です。
設計したスクリプトと文面をもとに、電話・メール・手紙などで実際に接触し、商談機会を生み出していきます。
ステップ5は、振り返りと改善(PDCA) です。
断られた理由や反応の良かった訴求を記録し、ターゲット条件・スクリプト・手法を継続的に見直していきます。
このPDCA(計画・実行・評価・改善のサイクル)を回し続けることが、勝ちパターンを育てる中心になります。
下の図は、この5つのステップの流れを整理したものです。

5つのステップのうち、特に成果を左右するのは、最初のターゲット設定と、最後の振り返り・改善です。
入口の狙いが定まり、出口で学びを次に生かす仕組みがあれば、限られた人員でもアプローチの精度は着実に上がっていきます。

BDRは正しく設計すれば力を発揮しますが、立ち上げの段階でつまずきやすい落とし穴 もあります。
代表的な3つを、回避の方向性とあわせて押さえておきましょう。
ひとつ目は、ターゲットを広げすぎて、アプローチが薄まる ことです。
「とにかく多くの企業に当てたい」と対象を広げすぎると、一社ごとの訴求が浅くなり、商談の質が下がります。
狙う相手を絞り込み、その層に響くメッセージを磨くほうが、結果的に成果につながりやすくなります。
二つ目は、件数だけを成果の基準にしてしまう ことです。
架電数や送信数といった量の指標だけを追うと、ターゲットから外れたアポイントが増え、受注に近づかない状態になりがちです。
件数に加えて、有効な商談がどれだけ生まれたかという質の指標を置くことが大切です。
三つ目は、振り返りの仕組みがないまま走り続ける ことです。
反応の良し悪しを記録せずに動き続けると、何が効いて何が外れたのかが分からず、改善が積み上がりません。
断られた理由や響いた訴求を毎回記録し、次のアプローチに反映する習慣を、立ち上げの初期から組み込んでおく必要があります。
これらの落とし穴に共通するのは、量を追うことが目的化してしまう点です。
新規事業の立ち上げでは、急いで件数を積み上げるよりも、狙いと改善の質を高めることが、勝ちパターンを早く見つける近道になります。
なお、外部の営業代行を活用する場合も、こうした落とし穴は同じように起こり得ます。
導入前後で注意すべき点は、営業代行で失敗しないための7つのポイントをまとめた記事でも詳しく整理しています。

BDRを立ち上げる際、多くの中堅企業が迷うのが、自社で育てるか、外部の知見を借りるか という判断です。
どちらが正解と決まっているわけではなく、事業のフェーズと社内の状況によって、適した進め方は変わります。
自社で育てる場合の利点は、ノウハウが社内に蓄積され、長期的な営業力の土台になることです。
一方で、アウトバウンドの経験者が社内にいないと、立ち上げに時間がかかり、勝ちパターンが見えるまで成果が出にくいという課題もあります。
外部の知見を借りる場合の利点は、立ち上げ初期の設計や実行を、経験のある人材に任せられることです。
ターゲット設定やスクリプトづくりといった、最初の精度を左右する部分を経験者と進められるため、検証のスピードを上げやすくなります。
判断の目安を、次の表に整理しました。
状況 | 向いている進め方 |
|---|---|
社内にアウトバウンドの経験者がいる | 自社で育てながら、不足分を外部で補う |
経験者がおらず、立ち上げを急ぎたい | 外部の知見を借りて設計・実行から伴走してもらう |
まず小さく試して反応を確かめたい | 小ロットで外部活用し、手応えを見て判断する |
ノウハウを社内に残したい | 外部と進めつつ、運用の型を社内へ移していく |
表のように、「経験者の有無」と「ノウハウを社内に残したいか」が、進め方を分ける大きな軸になります。
外部に任せきりにするのではなく、運用の型を社内へ移していく前提で進めると、外部活用と内製化の良いところを両立しやすくなります。
営業代行サービス「コミットセールス」(株式会社ゼンシン運営)は、新規事業やBDRの立ち上げを、戦略段階から一緒に設計することを大切にしています。
小ロットから柔軟に始められるため、「まず小さく試して、当たれば広げる」という検証フェーズに合わせてご相談いただけます。
Q1. BDRとSDRは、どちらを先に立ち上げるべきですか?
事業のフェーズによって変わりますが、問い合わせがまだ少ない新規事業では、自社から需要を掘り起こすBDRが先になることが多い です。
逆に、すでに一定の反響がある事業では、その取りこぼしを防ぐSDRから整えるほうが効果的な場合もあります。
Q2. BDRは成果が出るまでどのくらいかかりますか?
接点のない相手へ働きかける性質上、反響対応よりも時間がかかりやすい傾向があります。
ターゲットやスクリプトを改善しながら勝ちパターンを探す期間が必要なため、短期の件数ではなく、商談の質の変化で進捗を見る ことをおすすめします。
Q3. 少人数の中堅企業でもBDRは立ち上げられますか?
可能です。
人数が限られる場合こそ、ターゲットを絞り込み、狙う相手に合わせてアプローチの質を高める設計が重要になります。
社内に経験者がいない場合は、立ち上げの初期だけ外部の知見を借りる進め方も現実的です。
Q4. BDRを外部に依頼すると、社内にノウハウが残らないのではないですか?
任せきりにすると蓄積されにくいですが、運用の型を社内へ移していく前提で進めれば、ノウハウを残しながら立ち上げを早める ことができます。
ターゲット設計やスクリプトの考え方を共有してもらい、徐々に内製へ移行する形が理想です。
新規事業の営業を立ち上げるとき、BDRは商談を生む手段であると同時に、市場の反応を集めて勝ちパターンを育てる手段でもあります。
本記事のポイントを、もう一度整理しておきます。
BDRは自社から仕掛けるアウトバウンド型、SDRは反響を受ける対応型で役割が分かれる
問い合わせが少ない新規事業では、需要を掘り起こすBDRが立ち上がりを左右する
立ち上げは「ターゲット設定→リスト作成→スクリプト設計→実行→振り返り」の5ステップで進める
量を追うのではなく、狙いと改善の質を高めることが勝ちパターンへの近道
経験者の有無と内製化の意向を軸に、自社で育てるか外部の知見を借りるかを判断する
特に、最初のターゲット設定と最後の振り返りの仕組みは、限られた人員で成果を出すうえで欠かせない土台です。
ここを整えてから動き出すことで、アプローチの精度が着実に上がっていきます。
新規事業の営業をどこから立ち上げればよいか迷う段階でも、狙いの設計から一緒に考えるところからお手伝いできます。
小ロットから柔軟に検証を始められますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
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新卒採用支援サービスにて法人・個人営業の責任者を担当。エンタープライズ向け営業組織立ち上げ、営業コンサルティング、AI新規プロダクト開発にも従事。
現在、株式会社ゼンシンの代表取締役を務める。
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